出版社/著者からの内容紹介
【ネットＡＤレポート】では、各広告代理店の担当者に直接インタビューし現状と動向を探る「事業者インタビュー（広告代理店やレップのマージン、代理店やクライアントの媒体選定の基準、代理店収益率アップの方法論、広告モデル媒体の成立条件などデータを交え紹介）」、ネット広告業界を分かりやすく分析する「全体解説」、おさえておきたい頻出語句をやさしく解説「ＡＤキーワード」、ネット広告業界やビジネスの動向を探る「マーケットレポート」など、ネット広告に関する分析やデータを通じてネット広告の現状とその実態を鋭い視点で皆様にお届けいたします。
　今回はバックナンバーとしてVol.003〜Vol.004を掲載。

抄録（「電子書店パピレス」より）
□おさえておきたい頻出語句をやさしく解説

【Ｅメールマーケティング（オプトインメール）】

　インターネットの商業利用開始時から、ダイレクトプロモーションやリサーチ目的など、マーケティングツールとしてのEメールの活用については様々な試みがあった。郵送によるダイレクトメール(DM)に比べると、制作・印刷費とデリバリーコストにおいて圧倒的に有利であり、受信者からの素早いフィードバックも期待できる。
　また、インターネットというと、どうしてもウエブ(ホームページ)の利用が先に想起されてしまうが、実際のところウエブは「見に来て貰う」「Pull型」のメディアであり、それ単独では発信能力が低い。
　ウエブに人を呼び込むためには、サーチエンジンへの登録・広告出稿・パプリシティなどのURL告知活動が必須になる。さらに定期的にウエブを見に来て貰うためには、有用なコンテンツを頻繁に更新するなどの努力が必要となる。でないと、サイトの存在自体を忘れられてしまう。
　これに対してメールによるアプローチは「送りつける」「Push型」のメディアであり、クリエイティブの制限はあるものの発信能力としてはウエブより高く、同じリーチ(プロモーション到達数)を低コストで得ることができる。
　しかしながら、従来の郵送DMと同じように、何らかの形で手に入れた不特定多数のメールアドレスに対して、受信者の許可なしにEメールを送りつけた場合、スパムと呼ばれ、ネット上のルール違反として非難を浴びることになり、ブランドへのダメージが大きい。
　Eメールによるマーケティング活動においては、メールの受信者から必ず「メール配信を行ってよい」という許諾を得なればならない。メールの内容、データの量、頻度などについて事前に了解を取って、はじめてEメールによるダイレクトメールが可能になる。この許諾をパーミションと呼ぶ。
　パーミションを得たメールアドレスリストの獲得には、自社サイトやメディアサイトに出稿したタイアップ広告ページなどに設置されるフォームが使われる。またプレゼント応募ハガキなども利用されている。このような形で集められたメールアドレスに対して、現在数多くの企業がメール配信を行っている。